転職コラム

リモートワークの有無を転職条件にしてもいいか調べてみた

リモートワークの有無を転職条件にしてもいいのかのイメージ転職コラム

「リモートワークを導入する企業が増えているけど、その有無を転職条件にしてもいいのか迷っている」

「もし転職条件にして、転職が上手く行かなかったらどうしよう?」

転職活動をしている人の中には、このように悩んでいる人がいます。

実際のところはどうなのでしょうか?

今回の記事では、リモートワークの有無を転職条件にしてもいいのか調べて解説しました。

転職条件にしてもいい

リモートワークの有無を転職条件にしてもいいです。

各種調査で多くの人が応募の意向に影響があると回答

MS-Japanの調査(2020年9月発表)では、47%の人が転職の際にリモートワーク(在宅勤務)を条件として重視していると回答しています。

学情の調査(2021年3月発表)では、41.6%の人が転職の応募時にテレワークの制度を重視すると回答しています。

dodaの第3回リモートワーク・テレワーク企業への転職に関する調査(2021年11月発表)では、55.7%の人が転職を検討する際にリモートワーク・テレワークの実施有無が応募の意向に影響していると回答しています。

NEWSポストセブン「転職研究室」の調査(2022年4月発表)では、31.5%の人が転職の際にテレワークの有無を気にすると回答しています。

これらの調査結果を見ても、一定数の人が転職の際にリモートワークの有無を重視していることが分かるので、転職条件とすることに何の問題もありません。

地方在住者・Uターン希望者の選択肢が広がる

リモートワークが可能であるならば、地方在住者・Uターン希望者の選択肢が広がります。

地方在住者であれば、給与の良い東京の企業に勤めるチャンスが出てきます。

Uターン希望者も条件を下げることなく、東京の企業に勤めながら、地方に住むことができます。

そのため、リモートワークの有無を転職条件にしてもいいです。

子供がいる主婦の仕事の生産性が上がる

従来の働き方であれば、通勤に時間を取られ、子供が熱を出せば早退しなければならず、仕事で力を発揮しにくかったです。

しかし、リモートワークができるようになると、家事や育児に合わせて働く時間を変えることもできるため、仕事の生産性が上がります。

そこで、柔軟な働き方をするために、転職条件としてリモートワークの有無を見るのはありです。

企業選定の段階なので気にする必要はない

そもそも、給与が良い、休日が多い、福利厚生が整っているというのと同様に、企業を選ぶ段階での条件の一つに過ぎないので、気にする必要はありません。

しかし、選考に移った段階で、リモートワークの有無を前面に出すのは止めておいた方が良いです。

リモートワークありきの答え方はNG

面接に進んだ段階で、リモートワークありきの答え方をするのはNGです。

その理由と対処法を以下にまとめました。

志望意欲が無いと思われてしまう

企業が求める人材であることをアピールするのが本来あるべき姿です。

そこで、リモートワークという働き方ができることを理由にしても全く志望意欲は伝わりません。

面接の最後に、何か質問はありますかと聞かれて、リモートワークのことだけを質問しても、面接官は辟易とするだけです。

同業他社でリモートワークを導入していたら、「その同業他社でもいいんじゃない?」と言われてしまった時点で終わりです。

あくまでも今面接している会社だけの志望動機や質問を考えて、面接官に伝えるべきです。

転職理由でサラッと述べるだけで良い

リモートワークについて全く言及する必要がないのかというと、そういうことではありません。

例えば、「地元では今回の募集のような求人がなく諦めていた。しかし、リモートワークができることで、選択肢が広がり、転職に良い機会だと思った。」というような形でサラッと転職理由で述べるのはありです。

リモートワークに関する細かい諸条件は、内定が決まってからの面談で聞くようにしましょう。

通常の面接対策でOK

転職理由でリモートワークに少し触れる程度で、その他に聞いてくる質問に対しては、通常の面接対策でOKです。

転職サイト利用して応募する場合は、個人で対策をしなければなりませんが、転職エージェントを利用すればアドバイザーがアドバイスをしてくれます。

企業のリモートワークの実情に関しては、転職エージェントを通す方が聞きやすく、情報を得やすいので、転職対策と合わせて一石二鳥です。