フルリモートという働き方をしている人にとって、会社に通勤しなくてよく、働き方に柔軟性があり、仕事の生産性が上がっているのを感じている人は多いです。
しかし、フルリモートを廃止して、完全出社に切り替える企業もあります。
もし、今勤めている会社がフルリモートを廃止した時はどうすれば良いのでしょうか？
今回の記事ではその点についてまとめてみました。
戦ってはいけない
フルリモートでの採用という書面があったとしても、会社と戦ってはいけません。
消耗するだけ
書面があれば、裁判になった時に有利ですが、結果が出るまで精神的に消耗するだけです。
弁護士費用もかかりますし、雇用条件が違うと言ってもパワハラなどのような悪質度が高いものと比べると、戦うほどのレベルではありません。
本来、正当な権利は主張すべきですが、争いは争いを生むため、今後全く別のことでトラブルに巻き込まれる人生になる可能性もあります。
余程のことがなければ、波風立てないのが良いでしょう。
権利を勝ち取っても人間関係が悪くなる
争った結果、フルリモート勤務の継続を勝ち取ったとしても、人間関係が悪くなるだけです。
社員同士の仲はともかく、経営陣との関係は確実に冷え込みます。
正社員雇用であれば、通常解雇になることはありませんが、あれこれ手を使ってきて、会社を辞めさせようとして来る可能性は大いにあります。
会社を急に辞めてはいけない
フルリモートが廃止されるのが嫌だからといって、会社を急に辞めてはいけません。
ブランクが長くなるほど企業側の心証が良くない
退職しても3ヶ月以内であれば、気にするほどではありませんが、半年を超えてくると企業側の心証は良くありません。
すぐに転職先を決められないほどの経験・スキルしか持っていないのか、希望が高すぎるのか、ブランク生活に慣れてしまっているのかなど色々探られます。
残業が多すぎて転職活動の時間が取れない、酷いハラスメントを受けていて、いったん断ち切らないといけないなどの状況がない限り、退職するのはおすすめしません。
転職エージェントの反応も鈍っていく
退職直後から転職エージェントを利用していた場合、ブランク期間が長くなると、転職エージェントの反応も鈍っていきます。
企業側が感じる心証と同じで、高望みしている、働く気がないと思われてしまい、紹介できる求人が減っていきます。
そんな時に、在職中であれば、転職活動を辞めるという選択もとれるので、辞めるのは損です。
金銭的にも厳しくなっていく
給与が上がりずらい現代において、貯金額もたがが知れているので、退職してからの転職活動は金銭的に厳しくなっていくのは確かです。
1年間働かなくても生活していける貯金があるという人でも、日々減っていく金額を見ると、余裕は段々なくなっていきます。
在職中であれば、そんな心配は要らないため、その時の感情で急に辞めてはいけません。
精神的に追い詰められていく
金銭的な理由もありますが、仕事がいつまでも決まらない状態でいるのは、精神的に追い詰められていきます。
フルリモートという働き方が廃止されただけで、辞めるのは得策ではありません。
折衷案を提案してみる
フルリモートが廃止されると聞かされた時には、週2～3日のリモートワークやサテライトオフィス勤務といった折衷案を提案してみましょう。
個別にリモートワーク継続を許可してもらえるかもしれない
フルリモートの場合、居住地に制限がないことが多いです。
これが完全出社になると、地方から遠方の本社に出社しなければならなくなります。
毎日、通勤するのは物理的に無理です。
転居を促されるかもしれませんが、交渉をすれば、個別にリモートワークの継続を許可してもらえる可能性はあります。
会社側も急激な変化は良くないと考えるかもしれない
会社としては、社員が反発して、有能な人材が一斉に退職し、競合企業に移籍されては困るので、急激な変化は良くないと考えるかもしれません。
そうなると、出社日を限定するなどの折衷案を受け入れるかもしれません。
ただし、個人では話を聞いてもらえない可能性が高いので、同僚と協力して会社と交渉するのが望ましいです。
手を尽くしてもダメな時は
どんなに手を尽くしてもダメな時は、在職のまま転職活動をしましょう。
生活をしていく上でのリスクはないからです。
求人を探す際には、将来にわたってフルリモートが継続されるという確約がないといけません。
転職サイトで探すよりは、転職エージェントで相談した方が、企業の内部事情に詳しいので、フルリモート求人を見つけやすいです。
