2020年からの世の中の変化で、リモートワーク（テレワーク）を導入する会社が増えました。
あくまでも一時的な措置で、オフィス勤務に戻す会社もありますが、従来から国は推進をしていたことと、東京一極集中を避けるために、リモートワークはより浸透していくでしょう。
そんな中で、リモートワークできない会社は時代遅れでヤバイと言えます。
今回の記事ではその理由を解説しました。
人材を確保しにくくなる
リモートワークができないと人材確保しにくくなるのはなぜなのかまとめました。
少子化で人手不足に陥る
以前から言われている少子高齢化による人手不足で優秀な人材獲得競争が激しくなっていくのは間違いありません。
そこで、リモートワークの可否が企業が労働者に選ばれる重要な要素になっていくでしょう。
そんな中で、リモートワークに否定的な経営者がいる企業は求職者に選ばれなくなっていくので、長くはもたないでしょう。
もし、そのような企業に勤めているのであれば、転職を検討した方が良いです。
大手企業が人材を根こそぎ狩りに来ている
NTTグループやアクセンチュア、ヤフーが続々とリモートワークを導入しています。
ITやコンサルといったリモートワークがしやすい業界が中心で、製造業のような現場仕事には関係ないと思っているかもしれません。
しかし、NTTグループを例にあげると、経営を多角化させています。
電力や金融、エンタメ、通販など、もはや通信会社ではありません。
中途採用の内容を見てみると、各業界に知見を持っている人材を求めていて、人材を根こそぎ狩りに来ていることが分かります。
現業が中心の業界も変わらないと、人材が確保できない世の中になってきています。
求職者の立場としては、地方に居ながら東京の大手企業に勤められるので、チャンスです。
転勤嫌いの人に敬遠される
近年、転勤嫌いの人が増えています。
リモートワークを導入すれば、転居を伴う転勤の必要性は薄れるのに全くしないのは、求職者に選ばれないだけでなく、既存社員の流出にもつながります。
変化に対応できない会社と見なされる
リモートワークができないと、変化に対応できない会社と見なされる可能性があります。
従来の固定観念に捉われている
リモートワークは働き方改革の一環です。
仕事の時間をずらしやすくなるため、家事や子育てに追われていた女性が仕事で力を発揮しやすくなります。
これが、従来のオフィス勤務であれば、周りに遠慮してしまい、生産性を上げることができません。
通勤時間も同じです。
通勤に往復1時間かかっていたとすれば、その2時間分を有効活用できます。
家庭のことだけでなく、自己研鑽や趣味に使うことが可能です。
リモートワークをしてみて、通勤時間はマイナスでしかない事に気づいた人が多いのではないでしょうか？
このように固定観念に捉われている会社は、変化していく時代から取り残されて、消えていくところも出てくるでしょう。
組織が硬直している
リモートワークに否定的な人は、年配者によく見られる傾向ですが、デジタルに慣れた若者とは考え方が全く違います。
若手社員に権限はないので、上司や会社の命令に従わざるを得ないのですが、イノベーションが起こらず、組織が硬直してしまっています。
少子高齢化でデジタル化による省力化は避けられないので、デジタル化の一部であるリモートワークを否定する会社に未来はありません。
リモートワークできないIT企業はさらにヤバイ
現場仕事がメインの業界であったり、情報漏洩防止のためならまだ理解できますが、リモートワークできないIT企業はさらにヤバイです。
説得力がない
リモートワーク関連のサービスを提供している会社はどこでしょうか？
IT企業です。
サービスを売っておきながら、自社では全くリモートワークをしていないのでは、言ってることとやっていることが真逆で、説得力がありません。
生産性に無頓着
生産性が向上する面があるにもかかわらず、リモートワークが全くできないのは、生産性そのものに無頓着であるとしか言いようがありません。
リモートワーク以外でも、無駄な業務を見直して残業時間を減らすことができれば、生産性が上がって、その分利益が増えます。
変化が激しい世の中で、現状維持では売り上げは維持できないので、生産性に無頓着であるIT企業は一般の会社よりも危険だと言えます。
従来型のコミュニケーションしか取れない
リモートワークではデジタルならではのコミュニケーションが求められます。
テキストベースでの会話が主となるので、思いつきで言うのではなく、いったん考えて発信する必要があります。
そのことから、従来型のコミュニケーションしか取れないタイプの社員が多いか、年配社員が多いために、リモートワークを導入できていない可能性があります。
IT企業でこの状態では、将来性が思いやられます。
フルリモートとは言いませんが、週2～3日でもリモートワークできる会社に転職することを検討してみましょう。
