リモートワークを導入している会社で働きたいと考えても、転職してはいけない会社があります。
それはどんな特徴を持っているのでしょうか？
そしてどんな会社に転職すべきなのか解説しました。
リモートワーク目的で転職してはいけない会社の特徴
リモートワーク目的で転職してはいけない会社の特徴をまとめました。
ガチガチに監視する
ガチガチに監視する会社は特に危険です。
リモートワークの良さは仕事に集中できたり、柔軟な働き方ができる環境なのに、事あるごとに監視をしていては生産性が上がりようもありません。
このような会社は、リモートワークを導入していなくても離職率が高い傾向にあります。
人事評価制度に偏りがある
人事評価制度に偏りがある会社は注意が必要です。
オフィス勤務時は仕事をせず上司にゴマをする人が出世し、まじめに仕事をして成果を出している人が損をしていることもありました。
リモートワークでは目視で社員を確認できないため、まじめに仕事をして成果を出せる人に有利になるのは良いのですが、成果主義に偏り過ぎるのは危険です。
リモートでもチームでする仕事はあるので、定性と定量のバランスが取れている会社が望ましいです。
労務管理ができていない
出社でもリモートワークでも時間内に仕事が終わらないと残業をしなければなりません。
オフィス勤務であれば本当に必要な残業なのかその場で判断できますが、リモートワークでは確認がしにくいです。
結果的に隠れ残業につながり、オフィス勤務よりも心身に支障をきたす恐れがあります。
この労務管理ができていない会社への転職は危険です。
リモートワーク環境が整備されていない
リモートワークが可能であっても、環境が整備されていないのでは全く意味がありません。
自宅回線で仕事をするのであれば、セキュリティ対策がなされていないと駄目です。
夏や冬は光熱費がかかるため、在宅勤務手当で補助がされていないと損をします。
リモートワークの導入が一時的
社会情勢によって一時的にリモートワークを導入している会社があります。
このような会社は今後も継続してリモートワークをするとは限らないため、求人票に文言が記載されていても応募するのはいったん止めておいた方が良いです。
リモートワーク目的で転職すべき会社の特徴
リモートワーク目的で転職すべき会社の特徴を以下にまとめました。
リモートワークのルールが明確である
リモートワークに合った労働時間や評価制度などのルールが明確な会社は転職先として検討すべきです。
生産性の高い仕事ができますし、それに応じて正当な評価をされやすくなります。
例えば、
- 常にログイン状態にさせたり、連絡させたりして、ガチガチに監視しない
- 勤務体系をフルフレックスにして、働く時間に柔軟性を持たせる
- 業務時間外に仕事を振らない
- 成果物を出させて評価する
などのようにルールを決めている会社はおすすめです。
リモートワーク環境が整っている
リモートワークの環境が整っていることは当然の前提条件です。
社用PCが提供され、在宅勤務手当の支給がある会社が望ましいのは確かです。
なお、社用PCが支給される際には、容量を確認しておきましょう。
いくらクラウドを利用しているからと言って、容量が少ないPCでは作業に支障が出ます。
8GBでは微妙で、少なくとも12～16GBはないと快適に仕事ができません。
また、家庭事情で自宅で仕事をすることが難しい場合に、サテライトオフィスが使えるというのも選択のポイントの一つです。
求人票だけでは実態は把握できない
求人票を見てもリモートワークの実態を全て把握することはできません。
表面的なことしか書いていない
そもそも求人票は仕事内容や雇用条件に多くの内容が割かれています。
そのため、リモート―ワークに関しては表面的なことしか書かれていません。
例えば、リモートワークの有無は勤務地欄に書かれていることが多いですが、dodaであれば
＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（フルリモート・在宅）
のようにしか書かれていません。
性善説を取るならば、上記のようにリモートワークが可能であれば、問題なく運用されているはずなので、そこまで心配する必要はありませんが、情報としては表面的なことしかわかりません。
実態を把握するためには
実態を把握する方法は会社ホームページの確認と、転職エージェントを介して聞くしかありません。
しかし、会社ホームページは求人票同様に詳しく書かれていないことが多いです。
面接で直接聞くこともできますが、面接は経験とスキルのアピールをする場なので、リモートワークの質問ばかりするのは心証が悪くなり、適切ではありません。
そうなると、転職エージェントを介するのが実態を把握するにはベストです。
